【実例から学ぶ】住宅ローン審査に落ちやすい５つのパターンとは？

• 住宅ローンの審査に落ちる人ってどんな人？
• 審査が厳しくなるケースってあるの？

本記事の信頼性

• 不動産歴7年の現役営業マン
• 独学で宅建試験合格
• 現在は建築士資格を取得のため勉強中

マイホームを購入する時に一つの難関が住宅ローンです。

残念ながら、住宅ローン審査に落ちてしまう人も珍しくありません。

不動産の営業マンとして今までローン審査に落ちてきた人を何組も見てきました。その中で気づいたことは、だいたい審査落ちになるパターンが決まっているということです。

今回は、実際にあった住宅ローン審査に落ちてしまう主なケースを５つを紹介します。

もし、該当するものがあれば、家探しや契約をする前に銀行や不動産会社の人に相談してみてくださいね。

住宅ローン審査に落ちる５つのパターン

住宅ローンの審査が通らない原因は人様々です。

ですが、過去に審査落ちした人をみるとある程度落ちるパターンが決まっているように思います。

そのパターンというのが主に以下の5つです。

中でも今回はよくある王道パターンを選別しました。

もし該当するかもという方がいたら注意してくださいね。

住宅ローン審査は、その人の様々な背景を審査し借入金額や金利を決めていきます。そのため、審査に落ちるパターンはこの5つ以外にもあることを注意してください。

団体信用生命保険に入れない

住宅ローンを組む場合「団体信用生命保険 （通称：団信）」の加入が必須となります。

この団信とはローンを返済するにあたって重要な保険であり、ほとんどの金融機関で加入を求められます。

そのため、団体信用生命保険に加入できないと住宅ローン審査に落ちるケースが存在します。

保険へ加入する場合は健康状態に問題ないことが条件です！通院してたり持病がある場合は事前に確認しておいてください！

ってことは…
持病があったりしたら住宅ローンは使えないってこと？

健康状態が悪いからといってあきらめてはいけません！

住宅ローンの中には「ワイド型団信」や「 フラット35 」となどがあります。

こうした商品やローンを使えば、団信のハードルはグッと低くなりますよね。ただし、注意点があります。

それは、上記の方法を使うと借入金利が上昇するということです。

月々の返済額が増加する可能性がありますので、利用する場合はしっかりと返済計画を確認した上で選択しましょう。

借入やクレジットカードの延滞・リボ払い

すでに借入があったり延滞などがあると、当然審査通過は一気に難しくなります。

特に本人が覚えていないクレジットカードの延滞やリボ払のケースは本当に多いです。

過去の借入とか延滞・分割払い・リボ払いなんて覚えてないんだけど

そんな時は個人信用情報(CIC)を確認してみてください

個人が過去にどんな取引をしているのかその情報を登録したものを信用情報と呼びます。

そして、金融機関などが住宅ローンの審査をするときはこの個人の信用情報もとにチェックを行うのです。

CICやJICCなどが信用情報を保管している機関になります。

本人でしたら情報開示を請求することもできるので、不安があれば一度確認してみるのもいいかもしれません。

ちなみに、こうした取引歴は基本的に過去5年間は保管するとされています。

しかし、場合によっては10年近く履歴が残る場合もあるので、心当たりがある場合は要チェックですね。

永住権を取得していない

最近は海外の方が日本でマイホームを購入するケースも増えてきています。

その場合、重要なポイントが永住権を持っているか否かということです。

もし仮に審査が通過しても、物件金額満額の融資は難しく、頭金が発生する可能性が高いです。

頭金ってどのくらい必要なの?

物件金額の２割程度を求められるケースが多いです。

そのため、自己資金が足りないなんて方も多くいるのが現状ですね。

永住権が無いと、日本語の読み書きや勤続年数や日本に来て何年かなど通常の審査よりも項目が増えます。

逆に永住権があれば、日本人同様の審査になります。

各金融機関によって審査内容や項目が変わるので確認してきましょう。

未婚の単身者

結婚しているかどうかなんて住宅ローンの審査に影響があるの?

皆さんは、フラット35が不正利用されていたというニュースはご存知でしょうか?

不動産投資目的にもかかわらず、居住用と偽りフラット35を利用したというニュースです。

この事件により、単身者の住宅ローンは「投資用では？」との疑いがもたれるようになり、審査が大変厳しくなりました。

一概に単身者だからダメというわけではなさそうですが、不正融資の件以降あきらかに審査が厳しくなっているようです。

確定申告で収入を落とす

個人事業主の場合、源泉徴収票ではなく確定申告書も用いて住宅ローン審査を行います。

銀行は、確定申告で提出した所得金額にて最終判断します。

そのため、経費計上などで所得を大幅に下方修正しているとローンが組めないケースがあります。

確定申告は個人事業主だけでなく株や不動産投資をしている投資家なども確定申告義務が生じるケースも多いです。

どんなケースでも確定申告をしている場合は、その数字で融資金額が決まるので必ずチェックしておきましょう。

また、個人事業主の場合や会社経営者の方はローンを組む時は、頭金が必要になるケースが多いです。

【まとめ】住宅ローンは銀行に相談するのが一番

いかがでしたでしょうか？

今回ご紹介した５パターンのおさらいです。

この５つのパターンに該当している人は要注意ですね。

ですが、結局のところご自身であれこれ考えても悩んでも結果が出るものではません。

まずは、各金融機関で住宅ローンの事前審査（仮審査）ができるので一度やってみることをお勧めします。