どうも。
現役不動産営業マンのマツです。
- 宅建試験の合格基準
- 宅建試験で８割正解するための方法
宅建試験は８割（40点以上）正解できれば合格できると断言できます。
宅建試験は毎年合格ラインが違います。
なのに、どうして８割（40点）と明確に言えるのでしょうか？
今回は、宅建試験の合格基準や正答率8割をめざす勉強方法を解説していきます。
大切なのは「満点をとる必要なんてない」ってことですね。
もくじ
宅建試験の合格安全圏は8割の40点以上
宅建試験は８割正答できれば間違いなく合格安全圏内であると言えます。
どうしてそう言い切れるのか？
こちらのデータをみてください。
これは、令和元年から過去10年分の試験実施状況になります。
（一般社団法人不動産適正取引推進機構より一部抜粋）
こちらの「合格基準点」の中にある「一般受験者」という項目を見て下さい。
この点数がその年の合格点になります。
お気づきでしょうか？
過去10年の中で一度として合格点が40点以上になったことがないのです。
30点半ばばっかりだ…
そうなんです！
年度によっては７割程度の正答率でも合格できちゃいます(笑)
これこそ8割（40点）以上正答できれば合格できると断言できる理由です。
宅建試験の合格率・合格点の基準
- 合格点（合格ライン）は毎年違う
- 合否判定は明確に公表されていない
- 合格率はおおよそ15％程度で毎年推移している
- 合格者数や合格率を予め設定する「相対評価方式」を採用している
実は、宅建試験の合格点は毎年変動します。
受験した年の合格点は合格発表時でないとわからないのです。
宅建試験には合格率があらかじめ設定されています！
その目安数値はおおよそ15％前後らしいということ。
受験者が仮に100人なら、そのうち上位15人が合格できるわけです。
その15番目の人の点数が合格ラインになるんですね。
宅建試験で正解率８割を目指すポイント
宅建試験で８割の正解をするためのポイントを解説します。
宅建試験は大きく4ジャンルから構成されています。
- 宅建業法
- 権利関係（民法）
- 法令上の制限
- 税・その他
ジャンルごとの特徴や問題への取り組み方を一つづ見ていきましょう。
宅建業法
宅建業法は、「宅地建物取引士に関する内容」を問う問題です。
- 宅建試験の中で最も出題数が多い
- 合否を分ける重要な分野
- なるべく満点に近い点数をとる
- 問題の多くは暗記で対応可
宅建業法は宅建試験の中でも最も出題数が多く、50問中20問前後です。
勉強が苦手という人でも点数の稼ぎポイントなので頑張ってください。
目標としては最低でも15問以上は正解しておきたいです。
合格安全圏を狙うなら、18問以上正解は欲しいところですね。
宅建対策にはこちらの記事も参考にしてください>>>
⇨宅建は暗記でも合格できる！
⇨【2022年版！】独学でも宅建合格できるわかりやすい参考書ベスト５をまとめてみた
権利関係（民法）
- 最も苦手意識を持つ人が多いジャンル
- 出題数は14問前後
- 法律独特の表現などが多く理解しにくい
- 理解学習が大切
苦手意識を持つ人が多い理由は「法律に触れたことがない」からです。
独特な表現や言い回しが多く、内容は簡単でも理解しにくい部分があります。
そのため権利関係は「理解することが大切」です。
法律の勉強をするのにめちゃくちゃ役に立った本を紹介しておきます。参考にしてみてください。
目標正解数は2ケタといったところでしょうか。
なかなか点数が取れないという人は先ほどの宅建業法でカバーしましょう。
２ケタ正解が難しくても他ジャンルで巻き返し可能なので、あきらめないでください。
法令上の制限
- 建築基準法に関係する出題
- 出題数は8問前後
- 暗記分野のため点数稼ぎが可能
出題数は多くありませんが、ここもほぼ暗記分野です。
基本問題はしっかり点数を取りましょう。
すでに不動産業界で働いている、もしくはこれから目指している人には結構重要な分野です。
時間をかけて勉強してもいかもしれませんね。
税・その他
- 税は譲渡税・相続税等の内容
- 出題数は5問前後
- その他は統計情報等の問題
- 5問免除制度あり
ここも満点を狙うジャンルになります。
さほど難しい分野ではないので、比較的安定して点が取れると思います。
また、このジャンルでは５問免除という特別な救済措置があります。
- 宅地および建物に関する法令並びに実務に関すること
- 土地の形質、地積、地目及び種別並びに建物の形質、構造及び種別に関すること
どうやれば5問免除してもらえるの？
宅建登録講習を受ければ登録講習修了者証明書を発行してもらえます。
その証明書で晴れて5問免除してもらえるというわけです。
ただし！誰でも利用できるというわけではありません…
宅建登録講習は宅地建物取引業についていることが条件
つまり、不動産業界に従事している人であれば受講可能というわけです。
正答率8割も目指す解答テクニック
正答率を上げるためのちょっとした解答テクニックがあります。
それは問題の出題方法（スタイル）を知るということです。
- マークシート方式
- 計算問題以外は正誤問題
- 選択肢は4択または5択
過去問を解いていけば出題傾向や正誤で問われやすい部分もわかってくると思います。
なので、まずはこの問題形式に慣れることが大切です。
- 選択肢の間違いを探していく消去法
- 2択まで絞れれば正答率は50％
正誤問題では「正しい文章」を探す解答方法は得策ではありません。
この方法だとケアレスミスも多くなります。
そのため、「誤っている文章」を探し消していく消去法を採用しましょう。
最後2択にまで絞れれば、この時点で正答率は50％になります。
まずは1/４を1/２にし正答率を上げることを意識しましょう。
【まとめ】宅建試験で８割以上正解すれば合格安全圏
今回は、宅建試験の合格安全圏について解説してきました。
- 宅建試験は8割（40点）取れれば合格安全圏
- 合格点は毎年変動する
- 8割正答を目指す解答テクニックがある
宅建は不動産知識ゼロの素人でも独学で合格できる試験です。
闇雲に勉強するのではなく、合格を確実にできる勉強を心掛けてみてください。
宅建関連のオススメ記事はこちら>>>
⇨独学でも宅建試験に一発合格することは無理じゃない
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宅建試験って何点取れば合格安全圏なの？