どうも。
現役不動産営業マンのマツです。
転職は、場合によって住宅ローンの審査に大きな影響を及ぼします。
特に、転職してどれくらい経過しているのか勤続年数は重要となってきます。
勤続年数が短ければ、住宅ローンの審査の通過も厳しいです。
そこで今回は、「転職」が「住宅ローン」にどれほど影響を与えるのか解説していきたいと思います。
- 転職が住宅ローンに及ぼす影響
- 勤続年数の目安
- 住宅購入期間中に転職するのはOK？
今や転職の１回や２回は当たり前の時代。
転職していても住宅ローンは組めるので安心してください！
もくじ
転職は住宅ローンに影響を及ぼす
住宅ローン審査において、転職の有無は審査項目として存在します。
つまり、転職は住宅ローン審査に少なからず影響を与えると言うことです。
しかし、転職歴そのものが大きく問題視されるわけではありません。
今の時代転職の1回や2回している人なんてざらにいます。
どちらかと言えば、転職に至った経緯や前職との関連性などがチェックされます。
具体的にどのような項目をチェックされるのか、解説していきましょう。
逆を言えば、転職が住宅ローン審査に際してプラスに働くケースだってあるということです。そのためにはまず、審査にあたってどんなところを見られるのか確認しましょう。
転職の回数
まずは、転職の回数を聞かれるケースがあります。
直近や過去に転職をしているようであれば、「職歴書」の提出を求める場合もあるでしょう。
当たり前ですが、転職回数があまりにも多い（4回以上は多いかなと…）と心象は良くないですね。
ですが、決して転職回数が多いから住宅ローンが通らないと言うわけではありません。
２社、３社くらいの転職は今や珍しくないので、審査する際にしっかり申告しておきましょう。
転職先の企業
転職先の企業についてもチェックがされます。
勤め先の確認は審査上必須項目なので、転職している・いないは関係ないですね。
ただし、ベンチャー企業などへ転職した場合は注意が必要です。
- 上場 or 非上場
- 従業員人数
- 本店または拠点
- 起業してからの社歴
- 主な業務内容
- 資本金
金融機関は、主に上記の項目をチェックしています。
上記項目において自分の勤め先がどんな内容になっているか確認したい場合は、「会社概要」を見てください。
また、中小企業と呼ばれる会社やベンチャー企業では信用力にかけるため、融資条件に影響を及ぼす場合があります。
外資系企業に勤めている場合、金融機関によっては審査が厳しくなるケースもあるみたいです。
一概にどんな企業であれば大丈夫なのかは、融資してもらう銀行によって違うので、仮審査などで確認をしてみてください。
転職理由
転職理由も、ヒアリングベースで尋ねられることがあります。
キャリアアップなどの理由であれば、年収の増加が見込めたり、勤め先企業が大手になるケースが多いので問題ありません。
ですが、全くの別業種に転職する場合は注意してください。
例えば、建設業からIT関連などあまりにも畑違いの業種に転職していると、「どうしてその企業に転職したの？」と、より詳細な転職理由を求められる場合があります。
ここだけの話、転職理由なんてぶっちゃけ裏をとるのは不可能です(笑)
うまく切り抜けましょう！
最も重要なのは勤続年数
ここまでは、転職により確認される項目を解説してきました。
どれも大切な項目ではありますが、実際そこまで審査に大きな影響は与ません。
じゃあ、転職していても全く問題ないの？
いえいえ、そうではありません！
最も重要な項目は「勤続年数」なんです！
経験上ですが、転職を理由に住宅ローンの審査に落ちる人の大半は「勤続年数」が短いことが主な原因です。
では、具体的にどれくらいの勤続年数が必要かと言うと…
3年以上もしくは最低でも1年以上の勤続年数が必要
原則、3年以上の勤続年数があれば、大抵どの金融機関も特に問題視しないでしょう。
3年はなくても、「最低1年以上」という金融機関も多くあります。
フラット35や金融機関によっては、「勤続年数は関係ない」という場合もあるのですが、本当に数が少ないです。
勤続年数が3年未満の人は、「勤続年数が短くても審査上問題がない」か確認が必須です！
勤続年数が1年未満だと審査そのものをしてくれない金融機関がほとんです…
住宅購入期間中に転職するのはあり？なし？
住宅購入は、数日で完結するものではありません。
注文住宅などであれば1年以上かかる場合もありますよね。
では、この住宅購入期間中もしくは前後に転職をするのは問題があるのでしょうか？
それぞれのパターンに分けて解説していきましょう。
住宅購入前の転職はNG
基本的に、住宅購入前（直前）に転職することはNGです。
ですが、先ほども解説した通り、勤続年数が１年以上あれば借入できないわけではありません。
もし、転職と住宅購入を同時期に考えている場合、転職は控えてください。
もしくは、転職後1年以上経過してから住宅購入の検討するのが良いでしょう。
勤続年数が短くても、借入可能な金融機関も存在します。融資内容が許容できるのであれば同時並行で進めても良いかもしれません。
住宅購入期間中の転職はNG
言うまでもなく、住宅購入の「売買契約〜引き渡し」までの間に転職することはNGです。
住宅ローン審査をした時と条件が変わってしまえば、当然ながら借入できなくなるケースがほとんどです。
正しくは、住宅ローンの再審査になると思います。
ですが、勤続年数が1ヶ月未満で融資してもらうのは無理があるでしょう…
また、金融機関は本当にその企業に勤めているか「在籍確認」を行うので、どんな隠密に転職してもバレます…
しかも審査にあたっては健康保険証の提出も必要になります。
そこに発行年月日が記載されているので、転職している場合は絶対にバレます…
仮に、転職したことにより融資が受けられなければ、契約そのものが解除となります。
この場合、違約金が発生しますので、住宅購入期間中の転職は絶対にやめましょう！
住宅購入後の転職はOK
住宅購入後の転職は問題ありませんのでOKです。
ただし、売買契約をしただけで引き渡しを受けてない状態ではダメです。
しっかり、融資（引き渡し）終了後にしてくださいね。
またどの金融機関も、住宅ローン返済期間中の転職は申告する必要がありますので、注意してください。
転職したからと言って銀行側からとやかく言われることはほぼありません。
「年収が極端に下がる」など、返済が苦しくなるような転職をするケースは少ないと思いますが、資金面によっては相談が必要になる場合もあるでしょう。
まとめ：住宅購入が先か転職が先か
今回は、転職が住宅ローンの審査に及ぼす影響についてまとめてみました。
- 転職の回数を確認
- 転職先の会社概要
- 転職の理由は適切か
- 勤続年数は最低1年以上
- 転職のタイミングは適切か
住宅の購入と転職を考えている人は、「転職が先か住宅購入が先か」まずは考えてみましょう。
転職を優先すれば、当然住宅購入はその後数年は待つ方が良いです。
住宅購入を優先する場合は、購入後に転職しましょう。
ただし、転職することで年収がアップしたり、大手企業に勤めたりとすれば、融資条件がめちゃくちゃ良くなるケースもあります。
自分が転職することにより環境や状況がどう変わるのか、長い目でしっかりライフプランを組み立てて行くことが大切になってきます。
不動産屋や銀行などの担当者と相談するのも良いかもしれません。
ぜひ、適切なタイミングで実行に移せるよう今一度考えてみてはいかがでしょうか？
それでは、また。
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